こんにちは、個人事業主歴3年目のMASHです。
私が個人事業主（フリーランス）という働き方を選んだ理由は2つ。
- 子供の怪我を理由に会社を休んだら、それ以降残業・休日出勤を押し付けられるようになった
- 社内のシングルマザーへの風当たりが強かった
希望休なども取れなくなり、「詰んだな…」と悟ってから即退職願を提出し、1ヶ月後ほとんど準備もせず個人事業主となりました。
最初はクライアントと契約し業務受託しながら生計を立てていましたが、そんなシングルマザーが増えていることもあり悪質なクライアントが増加。
何もかも胡散臭く見えてきて思ったんです。
業務受託せず起業すれば最強じゃない！？
と。
そこで本日は、私のまわりで「趣味を仕事にした」憧れのシングルマザー2人がおすすめしてくれた職種をご紹介。
彼女たちのまわりのシングルマザーはみんなひとりで子供を養い、中には児童扶養手当の対象を外れている人や両親まで養っている人もいるので、ある意味青天井な職種です。
本気でがんばりたいと思っている方、ぜひ参考にしてください。
【例1】ハンドメイド作家よりアクセサリー教室の方が稼げる
1例目として、離婚前までハンドメイドアクセサリー作家として活動していたTさん（42歳・子供1人）のお話をご紹介します。
離婚前・・・ハンドメイドアクセサリーをフリマアプリ・イベント・美容院にて販売、月6~7万円の収入。
離婚後・・・ハンドメイドの売上げ+養育費（月3万円）+パート（月10万円）の合計約20万円で生活。
離婚後4ヶ月・・・ハンドメイド作家の増加によりフリマアプリ・イベントでの収入激減も、友達に「アクセサリーの作り方を教えて！」言われたのがきっかけで自宅にてアクセサリー教室を開講、人気が高まる。
離婚後5ヶ月・・・ハンドメイドアクセサリー認定講師資格取得に向けた学習を開始。
離婚後10ヶ月・・・資格取得後パートをやめ、アクセサリー教室に専念
離婚後1年2ヶ月・・・アクセサリー教室の収入のみで20万円を超えたタイミングで個人事業主デビュー。アクセサリー教室で提供するコーヒーが人気になり、現在はカフェ経営を目標に勉強中。
ハンドメイドアクセサリー教室も増加中、資格を強みに！
ハンドメイドアクセサリー市場は飽和状態。
ハンドメイドアクセサリー専門のフリマアプリ界隈で人気だった作家も、日々増加する新鋭のアクセサリー作家に追随されて”人気作家”という肩書が過去の栄光になりつつあります。
そのため、それらのキャリアを活かすべくハンドメイドアクセサリー教室を開講する作家もちらほら。
そんな中差をつけるにはデザインセンスを磨くことや受講料の低額化のほか、資格を取得しておくことが大切です。
Tさん：意外とハンドメイドアクセサリーの認定講師資格を持っている人は少ないです。「資格を持っている講師」「資格を持っていない講師」が同一料金でアクセサリー教室を開いていたら、あなたはどちらで受講したいですか？って聞かれたら、前者が人気ですよね。
ハンドメイドアクセサリー認定講師の資格はオンラインでも取得できるので、忙しいシングルマザーでもハードル低め。
ハンドメイドアクセサリー認定資格を取るには
ハンドメイドアクセサリー認定講師資格はいくつかの種類があります。
PBアカデミー：受講期間の目安3ヶ月
今回ご紹介したTさんが取得したのは、PBアカデミーのハンドメイドアクセサリー認定講師資格。
作れるアクセサリーのバリエーションを増やしたいと考えていたTさんにとって、「100パターン以上のアクセサリーが作れるようになる」PBアカデミーの講座はとても魅力的だったとのことです。
| 受講料金 | 50,000円（分割払い2,859円×24） |
| 最短受講期間 | 2~3ヶ月 |
| 特典 | 資料請求で20%OFF・キャッシュレス還元 |
⇒【無料資料請求はこちらから】PBアカデミーハンドメイドアクセサリー認定講師資格取得講座 
formie：受講期間の目安1ヶ月
シングルマザーの強みは、いろいろな決定権が自分自身にあること。
思い立ったらすぐに動き始めたい！という方は1ヶ月で「手芸&クラフトクリエイター資格」が取得できるformie（フォーミー）おすすめです。
講師資格ではありませんが、基礎からしっかり知識を学べるのでアクセサリー教室の開講時の強みになります。
また、アクセサリー以外の雑貨も作れるので取扱いジャンルが広まる分ターゲットも拡大。
起業後の楽しみが広がります。
| 受講料金 | 32,000円（分割払い3,200円×10） |
| 最短受講期間 | 2~3ヶ月 |
| 特典 | 無料体験可能 |
⇒【詳細はこちらから】formie手芸&クラフトクリエイター資格取得講座
【例2】親子ヨガ教室で土日も子供と"出勤"
2例目は、離婚前までは専業主婦、離婚後はヨガインストラクターとして活躍中のMさん（35歳・子供1人）のお話です。
離婚前・・・専業主婦でヨガ教室に通っていた。
離婚後・・・正社員として採用されるも月～土曜日出勤で手取り12万+養育費0円。貯金を切り崩しながら生活する。
離婚後1年・・・貯金残高が減ってきたことを機に副業で内職をはじめるも割に合わず挫折。
離婚後1年2ヶ月・・・実家に帰るか迷っていた時、求人サイトでヨガインストラクター募集という文字が目に留まる。その勢いでヨガインストラクターの資格取得講座を申し込み働きながら勉強する。
離婚後1年5ヶ月・・・ヨガインストラクターの資格を活かしてスポーツクラブに転職。
離婚後2年3ヶ月・・・スポーツクラブをやめ、コンビニでバイトをしながら1レッスン500円ヨガ教室開講。平日はママ向け、土日は娘と一緒に親子向けヨガ教室を開く。
離婚後3年・・・コンビニのバイトをやめてヨガインストラクター1本で生計を立てられるように。最近の目標は足の悪い父のために実家を平屋にリフォームしてあげること。
ヨガインストラクターは自分のケアにもなるからおすすめ
Mさんは離婚が原因で性格が激変。
ママ友の中でもキラキラしたグループに所属していていつも前向きで元気いっぱいだったのに、離婚後はどこかうつろな雰囲気、身だしなみも気にしていない感じでみんな心配していました。
Mさん：別れた旦那と出会うのが怖くてスーパーやコンビニに行くのもものすごい勇気が必要で。今思うと自分じゃないみたいだけど…。
私たちとも少しずつ距離を置くようになって、心配したご両親がよく様子を見に来て「最近娘はどうでしょう？」と声をかけられたのをよく覚えています。
そんなMさんでしたが、ヨガインストラクターの資格取得講座を受講しはじめてからまた少しずつ元気を取り戻していったのには驚きました。
Mさん：ヨガは体だけでなく心も元気にするから。離婚のダメージから立ち直れていないシングルマザー仲間にも本当におすすめしたいよね。
Mさん自身がヨガのパワーを一番に体感していることもあり、ヨガ教室を開講後はMさんの熱い思いに夢中になる受講生が続出しました。
Mさん：子育て中はストレスの発散が難しいと思うので、親子ヨガ教室は絶対やってみたかったんだよね。夢がかなってうれしい。土日は隔週でヨガ教室をやってるけど、娘とずっと一緒にいられるのもしあわせだよね。
ヨガインストラクターの資格を取るには
ヨガインストラクターの資格取得は思っているより簡単。
ヨガ未経験者だと少し時間はかかってしまうかもしれませんが、座学で学ぶことも多いので学習しているうちに体もやわらかくなっていきます。
formie：受講期間の目安1ヶ月
Mさんが受講したのはformieのヨガインストラクター資格取得講座。
スマホで学習がすすめられるため、仕事の休み時間や子供のお迎えの待ち時間などにコツコツ学習がすすめられたようです。
受講期間はたった1ヶ月。
試験も自宅で受講できるので、子供が小さい方にもおすすめです。
| 受講料金 | 35,000円（分割払い3,500円×10） |
| 最短受講期間 | 1ヶ月 |
| 特典 | 無料体験可能 |
⇒【詳細はこちらから】formieヨガインストラクター資格取得講座 
ラーキャリ：受講期間の目安2週間
ラーキャリのヨガプロフェッショナル資格取得講座は最短2週間で資格取得が可能。
早く自分のスキルを高めたい方におすすめです。
また、現在のヨガレベルに合わせて、
- 教材+試験+付属品（60,500円）
- 教材+試験（49,500円）
- 試験のみ（11,000円）
という3コースから選択可能。
教材はデジタル教材ではなく書き込み可能なテキストタイプなので、紙とペンで手を動かしながら学習したい方に最適です。
| 受講料金 | 60,500円/49,500円/11,000円 |
| 最短受講期間 | 2週間 |
| 特典 | 合格者にクーポンプレゼント |
>⇒【詳細はこちらから】ラーキャリヨガプロフェッショナル資格取得講座
ママ世代がターゲットの職種は起業の失敗が少ない
私が離婚したのは4年前。
離婚当時に比べて、シングルマザーで起業している人は圧倒的に増えてきているのが現状です。
中には失敗してしまった方もいますが、ママ世代をターゲットにした職種での失敗はあまり見かけません。
今回お話を伺ったTさんのアクセサリー教室やMさんのヨガ教室の他にも料理教室、ネイルサロン、ベビーマッサージサロンで成功された方を知っています。
また、子供が中学生以上のシングルマザーだと塾やプログラミング教室をフランチャイズで始める方も。
そしてこれらの起業で成功している方は、思いたちから行動までがとにかくスピーディという特徴があります。
「好きで結婚したのに離婚したことで失敗に慣れた。もう怖いものはない」
そんな類の話もよく聞きます。
起業を目指す方へ
日本は女性や若者・シニアの起業を助成金・補助金で応援しています。
その他、自治体によって助成を行っていることもあるので、起業の際は一度話を聞いてみましょう。